認知症のチェックテスト6種を紹介。長谷川式からcadi2まで。注意点や定期的なセルフチェック方法まで解説

認知症のチェックテストを使えば、簡易的に認知機能測定を実施できます。この記事では、認知症の不安がある方におすすめのテストと、スマートフォンでテストできるアプリについてご紹介します。併せて、利用者の負担を減らして短時間で認知機能測定ができるサービスについても紹介します。認知症の疑いを早期に察知するための参考にしてください。

テスト

認知症の疑いのチェックはテストでできる

認知症テストでは、認知機能低下の疑いを簡易的にチェックできます。物忘れがある、同じ話を何度もする、怒りっぽくなったなど、認知症の不安がある場合には、まずは手軽に受けられるチェックテストを試してみるといいと言われています。なお、テストの点数のみで、認知症かどうかを判断できるわけではありません。

認知症の疑いを確認できるテストの種類

認知症テストには、いくつもの種類があります。それぞれのテストでは、言葉を覚えたり、絵を書いたり、簡単な計算をしたりして認知機能の状態を簡易的に測ります。ここでは、日本で特に広く利用されている以下の4つの認知症テストについて紹介します。

長谷川式認知症スケール
認知症予防協会の認知症自己診断テスト
MMSE（ミニメンタルステート検査）
東京都福祉保健局のチェックリスト

なお、認知症テストの種類については、以下の記事でより詳しく紹介していますので、参考にしてみてください。

認知症テストの種類を解説。代表例と定期的なセルフチェック方法まで解説

長谷川式認知症スケール

日本で最も広く使用されていると言われる認知症テストが、長谷川式認知症スケールです。1974年に、精神科医の長谷川和夫先生によって開発されたテストで、合計9つの質問に答えてもらうことで認知機能を評価します。30点満点で、20点以下の場合は認知症の疑いがあるとされます。

認知症予防協会の認知症自己診断テスト

一般社団法人認知症予防協会のHPでは、オンラインにて認知機能測定のテストを受けられます。

全部で10の質問に答えることで、認知症の疑いを自分でチェックすることができます。問題の内容を理解するのに多くの時間を要したり、問題が難しく感じたりした場合、または80点未満で不安を感じた場合において、専門医への受診が推奨されています。

MMSE（ミニメンタルステート検査）

MMSEは、上述の長谷川式認知症スケールと並び、日本で広く使用されている認知症テストと言われています。1975年に米国のフォルスタイン夫妻らによって開発されたテストで、全部で11つの質問に答えることで認知機能を評価します。30点満点で、23点以下の場合は認知症の疑いがあるとされます。（参考：日本老年医学会）

東京都福祉保健局のチェックリスト

東京都福祉保健局のHPでは、オンラインで認知機能の状態を簡単にチェックできます。

「1人で買い物に行けるかどうか」など、日常生活に関わる全部で10の質問に答えることで、認知症の疑いを自分で確認できます。20点以上の場合には、認知機能や社会生活に支障が出ている可能性があり、医療機関への相談が推奨されています。

認知症の疑いはアプリでも確認できる

スマホ

認知症テストは、スマートフォンアプリでも手軽に簡単に行うことができます。ここでは、無料で利用できる2つのアプリについて紹介します。

Moffワスレナグサ
CADi2

また、認知機能をチェックするスマートフォンアプリについては、以下の記事でより詳しく解説しているので、参考にしてみてください。

認知症テストができるアプリ2選！特徴・注意点・高精度のチェッカーまでご紹介

Moffワスレナグサ

Moffワスレナグサは、上述の「長谷川式認知症スケール」を元に開発された認知症テストアプリです。

従来の長谷川式認知症スケールでは、検査票や筆記用具、定規や時計などいくつかの道具が必要でした。しかし、Moffワスレナグサではこのような準備が不要で、スマートフォン1つで簡単に長谷川式認知症スケールを実施できます。

Moffワスレナグサ

CADi2

CADi2は、島根大学医学部第三内科が開発した認知機能検査アプリです。このアプリでは、認知症チェックテストに加え、情動機能の評価と認知機能維持のためのトレーニングも可能です。

全部で10の問題に答えることで認知機能を評価します。情動機能の評価では、20の質問でうつ状態に陥っていないかを評価することに加え、14の質問でやる気の状態を評価します。

CADi2

テストの点が悪くても認知症と診断できるわけではない

認知症テストを受けるにあたって注意したいのが、テストの点数が悪かったからといって認知症と断定することはできないということです。ここで紹介した認知症テストは、あくまで認知機能低下の疑いを簡易的に測定・評価し、専門医の診断を受けるきっかけをつくるためのものです。

例えば、うつ病を発症している場合にも記憶低下などが生じるため、テストの結果が悪くなることもあります。このように、他の病気を発症している可能性もあるため、認知症かどうかの判断をするためには、医療機関で医学的な診断基準に則った専門家の診断を仰ぐ必要があります。

認知症の早期発見には定期的な認知機能測定が重要

認知症の疑いを早期に察知するためには、定期的に認知機能の状態をチェックすることが何よりも重要と言われています。ここでは、定期的な認知機能測定が重要な理由と、利用者の負担を軽減して定期的な認知機能チェックができるサービスについてご紹介します。

早期に発見できれば進行を抑制できる

認知症は、初期段階で察知できれば進行を抑制できる病気です。認知症と健常者の中間の状態に、MCI(初期認知障害)という状態があります。MCIの場合は、物忘れなど認知症の症状が認められるものの、日常生活に支障はありません。

もしMCIの状態を放置すると、約1割の方が1年以内に認知症の発症に至ると言われています。一方で、MCIの段階で適切な措置ができれば、約3割の方が認知機能を健常な状態まで回復できるという報告もあります。

つまり、認知症の深刻化を防ぐためには早期に察知することと適切な予防策を講じることが何よりも重要ということです。

認知症保険で医療費と介護費に備えることが重要

認知機能の状態を定期的にチェックすることと同様に大切なことは、万が一の時のために認知症の医療費と介護費の備えを用意しておくことです。

認知症保険が重要な理由

高齢化が進む日本において、認知症の患者数は増え続けると予測されています。具体的には、2012年の65歳以上の高齢者のうち、認知症患者数は全体の約15％である約462万人であったのに対して、2025年には高齢者の約20%、つまり5人に1人にあたる約700万人が認知症になるという推計もあります。( 平成29年版高齢社会白書（概要版）)

このように、いつ誰が発症してもおかしくない認知症という病気ですが、治療のための金銭的負担は決して軽いものではありません。具体的には、入院医療費は「高額医療費支給制度」を申請したとしても、70歳以上の一般的な所得で月6万円ほど、通院医療費は70歳以上で2割負担となっても、一般的な所得で月額約8000円、年間で10万円ほどの負担額とされます。(厚生労働省「医療費に関して」)

認知症の進行を抑えるには、適切な治療が必要不可欠です。いざという時に費用不足で希望する治療が行えないという事態を避けるためにも、金銭的な備えをしておく「認知症に備えた保険」が注目されています。